売戸建住宅 松山市 来住町 (久米駅) 2階建 5SLDK
| 価格 | 1,350万円 | 間取り | 5SLDK | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 交通 | 伊予鉄道横河原線 / 久米駅 徒歩17分 | ||||
| 所在地 | 愛媛県松山市来住町 | ||||
| 築年月 | 1970年3月(築54年7ヶ月) | 建物面積 | 108.42㎡ | 土地面積 | 公簿 267.69㎡ |
| 私道負担面積 | - | ||||
- 駐車場2台以上
- 南向き
- 閑静な住宅街
- 都市ガス
- システムキッチン
- トイレ2ヶ所
- 追焚き機能
- 二世帯向き
- 角地
- モニター付インターホン
- おすすめコメント
- 国道１１号線から近く、生協病院まで徒歩２分です。広々とした庭があります。
アピールポイント
国道１１号線から近く、生協病院まで徒歩２分です。広々とした庭があります。
物件詳細情報
| 交通 | 伊予鉄道横河原線 / 久米駅 徒歩17分 | ||
|---|---|---|---|
| その他交通 | - | ||
| 所在地 | 愛媛県松山市来住町 | ||
| 物件種目 | 売戸建住宅 | ||
| 価格 | 1,350万円 | 借地期間・地代(月額) | -（-） |
|---|---|---|---|
| 権利金 | - | 敷金/保証金 | -／- |
| 維持費等 | - | その他一時金 | - |
| 設備 | 庭 | ||
|---|---|---|---|
| 瑕疵保証 | - | ||
| 瑕疵保険 | - | ||
| 評価・証明書 | - | ||
| 備考 | 市街化調整区域内であり、線引き前既存宅地です。 建物再建築の場合は都市計画法第４３条許可を取得する必要があります。 |
||
| エネルギー消費性能 | - | 断熱性能 | - |
|---|---|---|---|
| 目安光熱費 | - |
| 建物名 | 来住町中古戸建 | ||
|---|---|---|---|
| 間取り(内訳) | 5SLDK（和 6･6 洋 6･6･4.5 LDK 14） | 建物面積 | 108.42㎡ |
| 土地面積 | 公簿 267.69㎡ | 私道負担面積 | - |
| 築年月 | 1970年3月(築54年7ヶ月) | 階建 | 2階建 |
| 駐車場 | 有 無料 | 建物構造 | 木造 |
| 土地権利 | 所有権 | 都市計画 | 調整区域 |
| 用途地域 | - | 接道状況 | 南5.1m 公道 接面3.0m |
| 建ぺい率 | 70% | 容積率 | 200% |
| 地目 | 宅地 | 地勢 | - |
| 国土法届出 | - | セットバック | - |
| 建築確認番号 | - | ||
| 現況 | 空家 | 引渡可能時期 | 相談 |
|---|---|---|---|
| 物件番号 | 6983026979 | 管理番号 | - |
| 情報公開日 | 2024/07/24 | 次回更新予定日 | 2024/09/19 |
※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。
情報提供会社
(株)タイガー不動産
- 交通：
- 伊予鉄道郡中線／鎌田 徒歩5分
- 住所：
- 愛媛県松山市余戸南２丁目１０－７
- TEL：
- 0120-77-1473
- FAX：
- 089-968-7808
- 所属団体など：
(公社)全日本不動産協会会員 四国地区不動産公正取引協議会加盟 - 取引態様：
- 専属専任媒介
- 免許番号：
- 愛媛県知事免許（５）第４７５５号
- 間取図は、現況を優先させていただきます。
- 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
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仲介手数料について
仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
取引態様が「売主」の場合は不要です。
「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。
（建物に係る消費税額を除外した額）200万円以下の金額 5.5％ 200万円を超え400万円以下の金額 4.4％ 400万円を超える金額 3.3％
※参考 簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円 400万円を超える場合 3.3％+6.6万円
「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。
※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。
物件によって金額が異なります。
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